年収は前職ではなく、
どのタイトルで入るかで決まる

コンサルの年収は「ファームの種別」×「入社時の役職（タイトル）」でほぼ決まります。前職の年収は参考にはされますが、決定要因ではありません。

公開データで取れる数字

先に、誰でも確認できる数字を置きます。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）が、賃金構造基本統計調査を加工して公表しているものです。

出典：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）。令和7年賃金構造基本統計調査を加工。2026年9月17日確認。

個別のファームの実額は、上場している会社なら有価証券報告書で取れます。たとえばベイカレント・コンサルティングの第11期（2024年3月1日〜2025年2月28日）は次のとおりです。

出典：株式会社ベイカレント・コンサルティング 有価証券報告書（2025年5月28日提出・EDINET）「従業員の状況」。2026年9月17日確認。

自分の経歴だと、いくらの提示になるか

公開データで分かるのは全国平均までです。自分の場合の水準は、経歴を見せて聞くのが最短です。

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なぜ年収表はサイトごとに違うのか

「外資系コンサルの年収」で出てくる表が、サイトごとに数百万円ずれているのを見たことがあるはずです。理由は単純です。

マッキンゼー、BCG、ベイン、デロイト、PwC、EY、KPMG、アクセンチュア。これらの日本法人は上場していません。有価証券報告書の提出義務がないので、平均年間給与が公表されていません。

つまり、ネットにある外資系ファームの年収表はすべて伝聞（転職者の申告・エージェントの体感）です。間違いとは限りませんが、出典をたどれません。

年収が決まる構造

コンサルファームは役職（タイトル）ごとに給与レンジが決まっているのが基本です。前職年収に色をつけるのではなく、どの段に乗るかでレンジごと変わります。

事業会社から転職するとき、多くはコンサルタント〜シニアコンサルタントのどこかに置かれます。同じ経歴でも、ここが一段違うとレンジごと変わります。年収の交渉とは、実質この一段の交渉です。

つまり交渉の焦点は「いくら欲しいか」ではなく、「どの役職で入れるか」です。ひとつ上のタイトルで入れれば、レンジごと上がります。

ファーム種別による違い

戦略系。経営層向けの案件が中心で、水準は最も高い一方、採用のハードルとアップオアアウトの圧力も強い領域です。

総合系（ビッグ4系を含む）。案件の幅が広く、採用枠も大きい。事業会社からの転職者がもっとも多く入るのがここです。

IT・デジタル系。システム構想からPMOまで。事業会社のIT部門・SIer出身者の受け皿として層が厚い領域です。

FAS・財務系。M&A、デューデリジェンス、事業再生。会計・財務のバックグラウンドが直接効きます。

ブティック系。特定領域に特化。規模は小さいが、専門性が合えば水準は高くなります。

前職年収との関係

事業会社からの転職では、入社時点で下がるケースと上がるケースの両方があります。下がるのは、前職が大企業で年功的に積み上がっていた場合。上がるのは、若手〜中堅で実力に対して給与が追いついていなかった場合です。

重要なのは3年後の水準です。コンサルは昇格が年功ではないため、成果が出れば短期間でレンジが変わります。入口の金額だけで判断すると、判断を誤ります。

オファー時に確認する項目